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リゾートバイトの交通費|支給条件と上限・支払い時期を解説

リゾートバイトの勤務地は、北海道のスキー場や沖縄の離島など、自宅から遠く離れた場所であることが少なくありません。

新幹線や飛行機を使えば片道だけで1万円を超えることもあり、「この交通費は誰が負担するのか」は応募前に必ず気になる点です。

結論から言えば、リゾートバイトの交通費は「条件付きで支給される」のが基本の形です。

多くの求人では赴任と帰任の往復分が対象になりますが、支給されるかどうかは契約期間を満了したか、指定されたルートを使ったかといった条件に左右されます。

さらに、支払われるのは出発時ではなく勤務が終わったあとというのが一般的なため、出発前に立て替えるだけの資金を自分で用意しておく必要があります。

この記事では、交通費が支給される条件、上限額の考え方、支払われるタイミング、支給されない場合のパターンを順に整理しました。

応募前に派遣会社へ確認しておくべき5項目もまとめていますので、出発までの資金計画を立てる材料としてお使いください。

CONTENTS

リゾートバイトの交通費は「条件付きで支給」が基本

求人票に「交通費支給」と書かれていても、その中身は求人によってかなり違います。

支払った全額が戻ってくるのか、一定額までしか出ないのか、そもそも自己負担なのかで手元に残る金額が変わります。

この違いを理解しないまま応募してしまうと、想定していなかった自己負担が後から発生することになります。

全額支給・上限付き支給・自己負担の3パターン

求人票に書かれている交通費の扱いは、大きく次の3つのパターンに分かれます。

パターン 内容 注意点
全額支給 実際にかかった金額がそのまま支給される 指定ルート以外は対象外になることがある
上限付き支給 一定額まで支給され、超えた分は自己負担 上限額が片道か往復かで負担が変わる
自己負担 交通費の支給がない 時給や寮費などの他の条件と合わせて判断する

最も多いのが上限付き支給の形で、上限額そのものは求人票に書かれていないことも珍しくありません。

上限額が書かれていない場合は、応募を決める前の段階で担当者に具体的な金額を確認してください。

往復か片道かで負担が大きく変わる

見落としやすいのが、支給の対象が往復分なのか片道分なのかという点です。

赴任(勤務地へ向かう移動)と帰任(自宅へ戻る移動)の両方が対象であれば、移動にかかる費用はほぼ回収できます。

一方で片道分のみが対象の場合、残りの片道は自分で負担することになります。

さらに、上限額が「往復で合計いくらまで」なのか「片道につきいくらまで」なのかによっても、実際に戻ってくる金額は変わります。

契約期間の長さによって規定が異なる求人もあるため、期間と合わせて確認しておきましょう。

支給額の目安と求人票での確認方法

支給される金額は、勤務地までの距離と使う交通手段によって決まります。

求人票で見るべきなのは、「交通費支給」という表記の有無だけではありません。

  • 支給の対象が往復か片道か
  • 上限額はいくらか
  • どの交通手段が対象か(新幹線・飛行機・高速バスなど)
  • 支給の条件(契約期間の満了など)

この4点が書かれていない求人票は、そのままでは判断材料になりません。

問い合わせの段階で聞けば済む内容なので、応募を決める前に確認してください。

交通費の条件は時給や寮費とセットで比べる

交通費の支給条件だけを取り出して求人を比較すると、判断を誤ることがあります。

交通費が自己負担の求人でも、その分だけ時給が高く設定されていたり、寮費や食費の負担が軽く設定されていたりすることがあるためです。

比較するときは「時給×想定勤務時間 − 交通費の自己負担分 − 寮費や食費」という形で、手元に残る金額まで計算してください。

勤務地が遠いほど交通費の影響は大きくなり、期間が短いほどその比重はさらに上がります。

同じ時給の求人が2つ並んでいたら、交通費の条件が総額を分ける決め手になります。

勤務地が遠方になるほど支給の条件を細かく確認する必要があり、近隣であれば多少の差は総額に影響しません。

自宅からの距離を先に把握したうえで、どこまで条件にこだわるべきかを決めるのが効率的な進め方です。

たとえば自宅から片道3,000円程度で行ける勤務地であれば、交通費が自己負担でも総額への影響は限定的だと判断できます。

交通費が支給される条件

交通費は、勤務さえすれば自動的に戻ってくるものではありません。

支給には条件が付いているのが通常で、その条件を満たさないと1円も支払われないことがあります。

求人によって細かな違いはありますが、代表的な4つの条件をここで押さえておきましょう。

契約期間を満了すること

支給の条件として最も一般的に設けられているのが、契約期間の満了です。

交通費は、契約した期間を最後まで勤め上げた人を対象に支給される形が広く採られています。

これは、赴任にかかる費用を施設や派遣会社が負担する以上、一定期間は働いてもらうことを前提にしているためです。

途中で辞めた場合、赴任時の片道分すら支給されないことがあります。

契約期間を決めるときは、その期間を無理なく勤め上げられるかどうかを基準にしてください。

途中で終了した場合に何が起きるのかは、リゾートバイトを辞めたいときの進め方で詳しく扱っています。

会社が指定するルート・交通手段を使うこと

支給の対象となるルートや交通手段が、あらかじめ決められていることがあります。

新幹線で行くと指定されているところを自己判断で飛行機に変えた場合や、途中で観光のために寄り道をした場合、その区間が支給の対象から外れることがあります。

経路を変えたい事情があるときは、出発前に担当者へ相談して了承を得ておきましょう。

移動を終えてから事後に申し出ても、規定に沿っていないという理由で認められないことがあります。

領収書や利用証明を提出すること

交通費は実費の精算という扱いになるため、支払ったことを示す書類が必要です。

新幹線や飛行機の領収書、高速バスの利用明細、高速道路の利用証明などがこれにあたります。

交通系ICカードで改札を通ると領収書が手元に残らないため、券売機で切符を買うか、利用履歴を印字しておく方法をとってください。

領収書を紛失した場合の扱いは会社によって異なるので、出発前に保管方法まで確認しておくと安心です。

一定の契約期間以上であること

契約期間が短い求人では、交通費の支給対象外となっている場合があります。

たとえば1週間程度の超短期の募集では、交通費が出ない代わりに時給が高めに設定されているという構成が見られます。

期間が短いほど、往復の交通費が総支給額に占める割合は大きくなります。

短期の求人を検討するときは、交通費の有無を含めて手元にいくら残るかを計算してから決めましょう。

条件は求人票ではなく契約書面で確定する

求人票や担当者との会話で聞いた内容と、実際に交わす契約の書面が食い違っていないかは、必ず自分の目で確かめてください。

労働条件は書面で明示されることになっており、交通費の扱いもその書面に記載されるのが通常です。

書面に交通費の記載が見当たらない場合や、聞いていた条件と違う場合は、就業を開始する前に担当者へ確認してください。

働き始めてからの申し出は、規定に沿っていないという理由で通らないことがあります。

いつ・どうやって支払われるか

交通費の仕組みで最もつまずきやすいのが、いつ手元に戻ってくるのかという支払いのタイミングです。

出発前に受け取れると思っていると、資金計画が崩れます。

支給は期間満了後の給与と同時が一般的

交通費は、勤務が終わったあとの最後の給与と合わせて支払われる形が一般的です。

契約期間の満了を支給の条件としている以上、満了を確認してから精算するという流れになるためです。

つまり、数か月先にならないと手元には戻ってこないということです。

月々の給与とは別枠で振り込まれる場合もあるため、いつ、どの名目で入金されるのかを確認しておきましょう。

契約期間が3か月であれば、赴任時に立て替えた金額が戻ってくるのは3か月以上先になるという計算になります。

給与の締め日と支払日の関係で、満了した月の翌月払いになることもあるため、正確な入金日も聞いておくと安心です。

立て替えが必要なので出発前の資金を用意する

交通費は後払いが基本のため、出発時の移動費はいったん自分で負担します。

遠方の勤務地であれば、片道だけで1万円から3万円程度かかることもあります。

これに加えて、赴任先で最初の給与が支払われるまでの数週間分の生活費も手元に必要になります。

寮費や食費の負担が軽い求人であっても、日用品や交通系の支出はどうしても発生します。

手持ちの資金に不安がある場合は、給与の前払い制度が使えるかどうかを確認してください。

現金と振込のどちらで受け取るか

支払いの方法としては、毎月の給与と同じ口座へ振り込まれる形が一般的です。

ただし施設によっては、現金での手渡しという形をとっているところもあります。

受け取り方法によっては、期間の満了後に再び現地へ出向く必要が出てくることもあります。

期間の満了後に自宅へ戻っている場合を想定して、振込で受け取れるかを事前に確認しておくと確実です。

支給される名目と明細の見方

給与明細のどの項目に交通費が計上されるのかを知っておくと、支払われたかどうかをその場で確認できます。

「交通費」「赴任手当」「旅費交通費」など、会社によって名目の書き方は異なります。

最後の給与明細を受け取ったら、金額が申請した実費と一致しているかを必ず突き合わせてください。

差額がある場合は、上限額による調整なのか、対象外のルートが含まれていたのかを担当者に確認します。

明細は確定申告が必要になったときにも使うため、受け取ったあとも保管しておきましょう。

複数の勤務地を続けて回る場合は、勤務先ごとに明細と領収書をまとめておくと後の確認が楽になります。

年をまたいで働いた場合は、どの年の収入として扱われるかによって申告の要否が変わるため、明細の日付も見落とさないようにしてください。

交通費が支給されない・減額されるケース

ここまでの条件の裏返しになりますが、支給されない場面を先に知っておくと判断を誤りません。

次に挙げる4つのうち、自分に該当しそうな項目があれば契約前に担当者へ相談してください。

契約期間の途中で辞めた場合

最も影響が大きいのがこのケースです。

契約期間の満了を支給の条件としている求人では、途中で終了すると交通費そのものが支給されません。

赴任時の片道分も対象外となることがあり、往復の実費をすべて自分で負担する結果になります。

体調不良や家庭の事情など、やむを得ない理由があるときの扱いは会社によって異なります。

判断に迷う段階で担当者に相談しておけば、契約期間の短縮という形で調整できる場合もあります。

指定ルートから外れた場合

会社が指定した経路や交通手段を使わなかった場合、その差額が支給の対象から外れます。

新幹線指定のところを飛行機に変えた、直行せずに途中で1泊した、といったケースが該当します。

規定より安い経路を選んだ場合でも、実際にかかった金額までしか支給されません。

規定より安い経路を選んでも差額が手元に残るわけではないため、その点も理解しておきましょう。

上限額を超えた分

上限付きの支給では、超えた分が自己負担になります。

勤務地が遠方になるほど、また飛行機や新幹線を使うほど、上限額を超える可能性は高くなります。

上限額を先に聞いておけば、超過分がいくらになるかを応募前に計算できます。

超過が見込まれる場合は、時給や勤務日数と合わせて、その求人が自分にとって割に合うかを判断してください。

短期契約で対象外になる場合

契約期間が一定の日数に満たない求人では、交通費の支給そのものがないことがあります。

年末年始だけ、あるいは連休のあいだだけといった超短期の募集が、これに該当しやすい形です。

時給が高めに設定されていても、往復の交通費を差し引くと手取りが想定より少なくなることがあります。

短期の求人ほど、交通費を含めた総額での比較が重要になります。

期間ごとの条件の違いについては、リゾートバイトで高収入を狙う方法もあわせてご覧ください。

申請の期限を過ぎた場合

交通費の申請には期限が設けられていることがあります。

期間の満了後に領収書をまとめて提出する流れが一般的ですが、提出が遅れると精算の締めに間に合わず、支払いが翌月以降にずれることがあります。

期限そのものを過ぎてしまった場合の扱いは会社によって異なるため、勤務が終わったらできるだけ早く手続きを済ませてください。

いつまでに何を提出すればよいのかは、赴任の段階で確認しておくと取りこぼしがありません。

提出するものは領収書だけとは限らず、利用した経路と金額を記入する申請書が必要になることもあります。

書式が決まっている場合は赴任時に受け取っておき、移動した当日のうちに記入しておくと、記憶が新しいうちに正確な内容を残せます。

自己負担を抑えるルートの選び方

支給の条件を満たしていても、上限を超えた分は自分で負担することになります。

経路の選び方を工夫すれば、その超過分を抑えられる余地があります。

ただし、いずれの方法も会社の指定ルートの範囲内で行うことが前提です。

早割・回数券・高速バスを使い分ける

鉄道も航空も、出発日より前に予約することで運賃が下がる制度があります。

赴任日は契約が決まった時点でほぼ確定するため、予約を早めに取れる条件がそろっている移動だと言えます。

高速バスは所要時間が長くなる一方で、同じ区間の鉄道より運賃が抑えられることが多い手段です。

到着時刻が寮の受け入れ可能な時間帯に間に合うかどうかを確認したうえで、選択肢に入れてください。

荷物が多い場合は宅配便との併用を検討する

リゾートバイトは数か月分の荷物を持って移動することになるため、大きなスーツケースが複数になることもあります。

持っていく荷物を減らせば、座席の広さを気にせず格安の移動手段を選びやすくなります。

衣類や日用品を宅配便で先に送っておけば、身軽に移動できるうえ、移動手段の選択肢が広がります。

ただし宅配便の送料は交通費の対象外となるのが通常なので、その費用も含めて比較してください。

持ち物の絞り方はリゾバの持ち物リスト完全版を参考にしてください。

到着時刻と寮の受け入れ時間を先に確認する

安い便を選んだ結果、到着が深夜になってしまうと寮に入れないことがあります。

施設の受け入れ担当者が常駐しているとは限らず、指定された時間帯に到着することを条件にしている勤務地もあります。

到着時刻に指定があるかどうかは、便を予約して経路を確定させる前に確認しておきましょう。

指定に間に合わない場合、前泊の宿泊費が自己負担で発生することもあります。

領収書が出る決済方法を選ぶ

交通費の精算には、支払いを証明する書類が必要です。

交通系ICカードで改札を通ると領収書が発行されないため、券売機での購入か、オンライン予約の控えを印刷しておく方法が確実です。

高速バスや航空券をオンラインで予約した場合は、領収書のPDFをダウンロードして保存しておきましょう。

紙の領収書は、移動中に紛失しないようファイルにまとめておくと安心です。

帰任の経路も出発前に考えておく

赴任の経路ばかりに目が向きがちですが、帰任分も支給の対象になる求人では往復で条件を満たす必要があります。

勤務が終わる時期は繁忙期と重なることもあり、帰りの便が取りにくくなったり運賃が上がったりすることがあります。

上限額が往復の合計で設定されている場合、行きに使いすぎると帰りの分が足りなくなるという事態も起こり得ます。

往復でいくらまでという枠を先に把握したうえで、行きと帰りの配分を考えておくと安心です。

応募前に派遣会社へ確認すべき5項目

ここまで見てきた内容を、そのまま担当者へ投げられる質問の形に落としました。

この5つを聞いておけば、交通費に関する想定外はほぼ起きません。

いずれも1分程度で答えが返ってくる内容なので、問い合わせの電話1本でまとめて確認できます。

質問の順番も、金額から条件へと流れるように並べてありますので、上から読み上げていただいて構いません。

聞いた内容はその場でメモに残し、応募を迷っている他の求人と横に並べて比べられる形にしておくと判断が早くなります。

担当者から即答が得られない項目があった場合は、折り返しの連絡を待ってから応募を判断しても遅くはありません。

支給の上限額はいくらか

上限額は求人票に書かれていないことが多いため、具体的な金額で答えてもらってください。

上限額が分かれば、実際に調べた運賃と突き合わせて、超過分がいくらになるかをその場で計算できます。

片道か往復か

上限額が往復の合計として設定されているのか、片道につきの金額なのかで、自己負担は倍近く変わります。

契約期間によって規定が変わる求人もあるため、自分が結ぶ期間での扱いを聞いてください。

指定ルートや交通手段はあるか

経路や交通手段に会社の指定がある場合、それを外れた区間については支給の対象になりません。

自分が使いたい手段が対象に入るかどうかを、予約する前に確認しておきましょう。

支給のタイミングはいつか

期間の満了後に給与と合わせて支払われるのが一般的ですが、会社によって扱いは異なります。

いつ、どの名目で、どの口座に入るのかまで聞いておくと、資金計画が立てやすくなります。

途中で終了した場合の扱いはどうなるか

体調を崩したり家庭の事情が生じたりして、契約期間を全うできない可能性は誰にでもあります。

その場合に交通費がどう扱われるのかは、契約前に確認しておくべき項目です。

聞きにくい内容に思えるかもしれませんが、条件を正確に把握したうえで応募することは、施設側にとっても望ましいことです。

質問した内容は記録に残しておく

電話で確認した内容は、そのままにせず自分用のメモとして残してください。

担当者が代わったときや、後から条件の認識が食い違ったときに、いつ誰から何を聞いたのかが分かる記録があると話が早く進みます。

可能であれば、確認した内容をメールやメッセージで送り返して、文面として残しておくのが確実です。

「先ほど伺った上限額は往復で〇円という理解でよろしいでしょうか」という一文を送るだけで十分です。

こうしたやり取りを残しておくことは、担当者にとっても認識を揃える助けになります。

確認の手間を惜しまない応募者は、条件の食い違いによるトラブルが起きにくいという点で、受け入れ側からも歓迎されます。

OMOTENAの交通費の扱い

リゾートバイト求人サイトのOMOTENAを運営する株式会社スタッフエージェントでは、交通費の扱いを公式サイトで公開しています。

以下はOMOTENAのよくあるご質問に記載されている内容です。

赴任・帰任の往復分を支給

OMOTENAの求人では、赴任と帰任の往復分の交通費が支給の対象となっています。

片道のみではなく往復が支給の対象になるため、勤務地までの移動にかかる費用を回収しやすい構成になっています。

立て替えたうえで期間満了後に給与と合わせて支払い

支払いの流れは、本人がいったん立て替え、期間の満了後に給与と合わせて支払われる形です。

出発時にはご自身で移動費を用意する必要がありますので、赴任にかかる移動費の分は、出発前にご自身で手元に確保しておいてください。

移動時の領収書は必ず保管する

交通費は実費の精算という扱いになるため、支払いを証明する領収書が必要になります。

移動の際に発行された領収書は、精算まで紛失しないよう必ず保管しておいてください。

券売機での購入やオンライン予約の控えなど、金額と区間が分かる形で残しておくことが重要です。

支給上限を超えた分は自己負担になる

契約期間やエリア、移動手段によっては、支給上限額を超える場合があります。

上限を超えた場合、その超過分についてはご自身のご負担となりますのでご了承ください。

支給上限額は契約の内容によって変わるため、応募をご検討の求人での金額は担当者へ直接ご確認ください。

自宅から通勤する場合の通勤費

住み込みではなく自宅から通われる場合は、通勤費が毎月の給与と合わせて支給されます。

通勤手段ごとの支給の基準は、次のとおり定められています。

通勤手段 支給の基準
車通勤 1kmあたり15円
電車通勤 定期券代

住み込みの赴任交通費とは支給のタイミングが異なり、通勤費は毎月の給与と一緒に受け取れます。

上限額や個別の条件は担当者にご確認ください

支給上限額の具体的な金額と、契約期間の途中で終了した場合の扱いについては、求人や契約の内容によって異なります。

応募をご検討の求人について、担当者へ直接お問い合わせください。

条件を確認したうえで応募いただくことで、出発後の認識の違いを防ぐことができます。

出発前の資金が不安なときは前払い制度を確認する

交通費が期間満了後の支払いになるため、出発時の立て替えが負担になる方もいらっしゃいます。

OMOTENAを運営する株式会社スタッフエージェントでは、勤怠実績の承認を受けることで、24時間365日いつでも給与の前払いを申請できる仕組みを用意しています。

派遣されるすべてのスタッフが対象で、申請した金額はATMから引き出すことができます。

ただし条件によっては即時の対象外となる場合がありますので、利用を検討される際は担当者にご確認ください。

前払いを使う場合でも、支払われるのはすでに働いた分の給与であり、交通費とは別の仕組みである点にご注意ください。

出発前の移動費そのものを前払いで賄うことはできないため、赴任時の資金は別に用意しておく必要があります。

リゾートバイトの交通費に関するよくある質問

飛行機代も支給されますか?

飛行機が支給の対象になるかどうかは、求人によって異なります。

沖縄や北海道など、鉄道での移動が現実的でない勤務地では対象に含まれていることが一般的です。

ただし上限額が設定されている場合、繁忙期の運賃では超過する可能性があります。

早割の利用が条件になっているケースもあるため、予約の前に確認してください。

領収書をなくした場合はどうなりますか?

領収書がないと実費を証明できないため、支給されない、または減額されることがあります。

利用履歴の印字や、オンライン予約の控えで代用できる場合もありますので、気づいた時点で担当者に相談してください。

対応の可否は会社によって異なるため、紛失しないよう保管することが第一です。

帰りの交通費も出ますか?

往復分が支給の対象になっている求人であれば、帰任にかかる交通費も同じ条件で支給されます。

ただし契約期間を満了することが条件となっている場合が多く、途中で終了すると対象外になることがあります。

片道のみが対象の求人もあるため、応募時に必ず確認してください。

交通費は課税対象ですか?

通勤手当については、一定の限度額まで所得税が非課税となる仕組みが設けられています。

詳細は国税庁「通勤手当の非課税限度額の引上げについて」で確認できます。

赴任にかかる交通費の扱いは通勤手当とは異なる場合があるため、具体的な計算は担当者または税務署にご確認ください。

車で赴任することはできますか?

車での赴任が可能かどうかは、勤務地の駐車場の有無によって変わります。

スキー場や山間部の施設では駐車場が用意されていることが多い一方、都市部や離島の施設では車を持ち込めないこともあります。

車での移動が支給の対象になるかどうかも求人によって異なるため、持ち込みの可否とあわせて確認してください。

なお自宅から通勤される場合は、車通勤で1kmあたり15円という基準が設けられています。

交通費はいつ申請すればよいですか?

多くの場合、契約期間を満了したあとに、移動で受け取った領収書をまとめて提出する流れになります。

申請の期限や必要な書式は会社によって異なるため、赴任の段階で確認しておくと手続きが滞りません。

領収書を移動のたびにファイルへ入れておけば、提出時にまとめて探す手間もかかりません。

交通費が出ない求人は避けたほうがよいですか?

交通費が自己負担の求人でも、その分だけ時給や寮費の条件が良く設定されていることがあります。

交通費の有無だけで判断せず、勤務期間全体で手元にいくら残るかを計算したうえで比較してください。

勤務地が自宅から近ければ、交通費が出ない条件でも総額への影響はごくわずかにとどまります。

逆に飛行機での移動が前提になる勤務地では、交通費の条件が総額を左右する最も大きな要素になります。

交通費の条件を求人ごとに確認したい方へ

交通費の扱いは、往復か片道か、上限額はいくらか、支給の条件は何かによって大きく変わります。

これらは求人ごとに設定されているため、実際の求人を見ながら確認していただくのが確実です。

OMOTENAでは、勤務地や職種、期間、時給といった条件から求人を絞り込んで探すことができます。

気になる求人が見つかりましたら、交通費の上限額や支給のタイミングについて担当者へお問い合わせください。

募集要項に記載のない項目についても、お答えできる範囲でお伝えします。

まとめ

リゾートバイトの交通費は、条件付きで支給されるのが基本の形です。

支給の対象が往復か片道か、上限額はいくらか、どのルートが対象になるのかは、求人によって大きく異なります。

支給の条件として最も一般的なのが、契約期間を満了することです。

途中で辞めた場合は赴任時の片道分すら対象外になることがあるため、期間は無理のない長さで設定してください。

支払われるタイミングは期間満了後の給与と同時が一般的で、出発時の移動費はいったん自分で立て替えることになります。

遠方の勤務地では片道だけで1万円を超えることもあるため、出発前の資金を手元に用意しておく必要があります。

応募前に確認しておきたいのは、上限額、片道か往復か、指定ルートの有無、支給のタイミング、途中終了時の扱いの5点です。

いずれも担当者に聞けば答えが返ってくる内容なので、遠慮せずに確認してください。

OMOTENAでは赴任・帰任の往復分を支給し、期間満了後に給与と合わせてお支払いしています。

上限額や個別の条件については、気になる求人が見つかった段階で担当者へお問い合わせください。

交通費は金額そのものより、条件を知らないまま出発してしまうことのほうが大きな負担につながります。

出発前の15分の確認で、数万円単位の想定外を避けられると考えて、応募前にひととおり聞いておくことをおすすめします。

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この記事を書いた人

野村 太志

野村 太志

株式会社スタッフエージェント代表

スタッフエージェントは「和のコンシェルジュの創出によって日本の観光産業の発展に貢献する」事をコンセプトに、全国の旅館・ホテルを専門とした人材派遣サービスを行なっています。

自身含む営業担当全員がリゾートバイト経験者!
安心と信用できる人材サービスを提供することを目指しています。

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